【まとめ】
●東北北海道太平洋側；特に三陸沖北部：M８クラスの巨大地震
10/5北日本地震エコー＆10/6青森八戸ラドン収束と、大きな変化が、観測されましたが、
10/7には、八甲田山火山活動活発化が続きます。
八甲田山では、10/7火山性地震が増え、６１回観測した。
１日の地震の回数としては、６年前の平成２５年に観測を開始して以降、最も多かった。
気象庁：全国の活火山の活動履歴：八甲田山によると、
地震が２回、火山性ガス発生が２回の活動履歴がある。
その４回の八甲田山火山活動活発化時期に、周辺域で、地震活動が活発化しています。
特に、青森東方沖から北海道十勝方面の地震です。
また、2010年6月の八甲田山火山ガス発生活発化以降には、
青森東方沖地震、日高地震と続き、翌年３月には、東日本大震災という超巨大地震が発生します。
【内容】
●2018年大阪府北部地震再来の懸念:その60,10/7観測
本サイト空の掲示板
No.44084 10月7日愛知西部の観測と衛星画像NASA＆高知大学＆ひまわり８号
電磁波値も0.08mmｶﾞｳｽと低下してきました。また、方位磁石もかなり西偏角の偏りが減ってきました。
★★
愛知県西部の方位磁石西偏角と電磁波異常は収束に近い。
●埼玉県、群馬県、栃木県の内陸直下型地震：M7クラスの震災地震：8/14&8/16詳述
大きな変化なし
●東北北海道太平洋側；特に三陸沖北部：M８クラスの巨大地震
10/5：FM秋田&FM北海道＆＆NHKFM北海道891の地震直前地震エコーが、
凡そ５時間観測される。
10/6：本サイト青森県八戸観測点の４年半に及ぶ大気中ラドン濃度異常
大きなリバウンド発生が、10/6に収束した。
10/5＆10/6に、大きな変化が、観測されましたが、
10/7も八甲田山火山活動活発化が続きます。
NHK NEWS WEB 青森 NEWS WEB
八甲田山周辺で火山性地震増加 10月07日 20時28分
（抜粋引用）
仙台管区気象台によりますと、
八甲田山では７日午前６時以降から周辺を震源とする火山性地震が増え、午後２時までに６１回観測しました。
１日の地震の回数としては、６年前の平成２５年に観測を開始して以降、最も多いということです。
一方、地下の火山ガスなどの動きを示すとされる低周波地震や火山性微動は観測されていないほか、地盤の変動を示すデータにも変化は見られないということです。
★★
気象庁：全国の活火山の活動履歴：八甲田山によると、
地震が２回、火山性ガス発生が２回の活動履歴がある。
下記のように、八甲田山火山活動活発化時期に、周辺域で、地震活動が活発化しています。
特に、青森東方沖から北海道十勝方面の地震です。
2010年６月の八甲田山火山ガス発生活発化以降、
青森東方沖地震、日高地震と続き、翌年３月には、東日本大震災という超巨大地震が発生します。
〇1986(昭和61)年地震 八甲田山北西山麓で地震多発。8月10～12日。
最大は10日17:50、M4.8、八甲田温泉、酸ヶ湯(すかゆ)等で有感地震
【周辺域の地震活動】
1986/12/31青森県東方沖Ｍ5.2最大震度２
1987/01/14十勝地方南部Ｍ6.6最大震度５
〇2013(平成25)年 八甲田山地震・地殻変動
2月以降、大岳山頂直下付近等で微小な火山性地震が増加。
2月頃～10月頃山体の膨張を示す地殻変動。
【周辺域の地震活動】
2013/02/02 十勝地方南部Ｍ6.5最大震度５強
2013/11/15 青森県東方沖Ｍ5.3最大震度４
2013/11/28 苫小牧沖Ｍ5.0最大震度３
〇1997(平成9)年 八甲田山火山ガス 7月12日。
北東山麓の田代平で、窪地内に滞留していた炭酸ガスにより、
レンジャー訓練中の陸上自衛隊員3名が死亡。
【周辺域の地震活動】
1997/11/20 青森県東方沖Ｍ5.1最大震度２
1997/12/23 十勝地方中部Ｍ5.2最大震度３
〇2010(平成22)年 八甲田山火山ガス 6月20日。
酸ヶ湯付近で、火山性ガス(硫化水素)によって、山菜採りの女子中学生が死亡。
【周辺域の地震活動】
2010/09/13 青森県東方沖Ｍ5.8 最大震度４
2010/10/14 日高地方東部Ｍ5.5 最大震度４
2010/11/30 小笠原諸島西方沖 Ｍ7.1
2010/12/06 青森県東方沖Ｍ5.8 最大震度３
2011/03/11 東日本大震災Ｍ9.0 最大震度７
●日向灘から南西諸島北部（沖縄本島から薩南諸島）で、M6-M7の大地震：
福岡市観測：VLF帯ノイズ観測の南北方向から到来するノイズ成分
変化なし
蛇足ですが、私栃木の研究者が大変気になるニュースを一つ報告します。
日米貿易交渉が決着し、米国産牛肉の関税引き下げが決まった。
日本では「おいしい米国産牛肉がより安く食べられる」などと歓迎する論調も目立つが、実は、米国産牛肉は、欧州連合（ＥＵ）が安全性に問題があるとして輸入を禁止している代物だ。
食の安全を重視するＥＵが問題視しているのは、米国の畜産農家が肉牛や乳牛の成長を早めるために人工ホルモン剤を投与している点だ。早く成長すれば、それだけ飼育期間が短くなり早く出荷できるため、農家にとっては経済的メリットが大きい。
だが、このホルモン剤は、女性の乳がんや子宮がん、男性の前立腺がんといったホルモン依存性がんを誘発する発がん性物質の疑いが持たれている。ＥＵが輸入禁止に踏み切ったのは、こうした理由からだ。
日本でも、ホルモン依存性がんが顕著に増えていることと牛肉の輸入量が伸びていることとの間に、何らかの関係があるのではないかと疑問を持ったがんの専門医らが、10年ほど前に専門的な調査を実施。その結果、米国産牛肉には女性ホルモンの一種であるエストロゲンが和牛に比べて非常に多く含まれていることを確認し、日本癌治療学会で発表している。
しかし、日本は、国産牛にはホルモン剤の投与を禁止しているものの、ホルモン剤を使用した牛肉の輸入は禁止していない。米国産牛肉は牛肉の輸入量全体の約４割を占めるが、ほとんどがホルモン剤を使用しているとみられる。
ＥＵによる米国産牛肉の輸入禁止は、ＥＵと米国との間の長期の貿易紛争に発展し、ＥＵは今年６月、紛争に終止符を打つため、今後７年間かけて米国産牛肉の輸入割当枠を年間35,000トンにまで拡大することを決めた。ただし、輸入を認める牛肉はホルモン剤を使用していないことを条件としており、一般の米国産牛肉の輸入は依然、禁止のままだ。
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